2010年04月07日

【キブンの時代】第2部 危険はどこに(3)マスクに殺到、豚肉料理中止…(産経新聞)

 ■大企業も雪崩 警戒さらに 

 「この1年は“マスクパニック”だった。体重が6キロも落ちた」。マスク大手の白元(東京都台東区)の執行役員、大久保芳則(46)は振り返る。

 新型インフルエンザの発生が確認された昨年4月以降、全国至る所でマスクをつけている人の姿が見られた。マスクは人への感染を防ぐ効果は高いが、予防効果は低いとされている。にもかかわらず、多くの人が予防効果を期待し、マスクをつけた。

 「日本への感染が確認されていない段階で、全国各地から一気に注文が殺到。5月に入った途端に在庫が尽きた」と大久保は話す。

 マスク市場は驚異的な売り上げの伸びを記録した。対前年比で昨年4月末が2018%(約20倍)、関西で高校生への感染が確認された5月中旬で4800%。全国的に流行期に入った8月中旬には5800%。市場規模の調査会社から「こんな数字、見たことがない」と言われた。

 白元には「マスクを融通してくれないか」と切羽詰まった声の電話が殺到した。「小売店以外にも、多くの企業から社員に配るためのマスクの引き合いが相次いだ。多くの企業で、強毒性の鳥インフルエンザを想定した行動計画が動き始めていた」

 白元では国内2カ所にマスクの製造ラインを緊急増設し、24時間体制での製造を始めた。品薄状態は昨年末まで続いた。

 社会の雰囲気を先取りした企業もあった。牛丼チェーンの松屋フーズ(東京都武蔵野市)。メキシコでブタ由来のウイルス(新型ウイルス)が確認されてから4日後に、メキシコ産豚肉を使っていた「豚テキ定食」の販売を中止した。

 松屋広報グループマネジャーの遠藤隆也(36)は「『お客さまが不安と感じる可能性があるなら、やめたほうがいい』という経営判断だった」と説明する。

 政府は当時、「豚肉は安全」と盛んにPRしている最中。松屋の決断への反響は大きかった。即座に消費者行政担当相(当時)の野田聖子(49)が「心外。風評被害を起こしては困るし、消費者に間違ったシグナルを送ることにもなる」と猛反発した。

 しかし、松屋の方針は揺るがなかった。遠藤は「当時は『お客第一』ということを最重要に考えた。さまざまな意見はあるだろうが、間違った判断だったとは思わない」と言う。実際、客の反発はほとんどなかった。

 「出張を控える」「海外から帰国したら自宅待機1週間」「メキシコにいる社員を帰国させる」

 新型インフルの感染が確認されてすぐ、大企業は準備していた行動計画を実行し始めた。その少し前、世界的発生が懸念されていた強毒性の鳥インフルに備えて作った計画だった。新型インフルは感染確認から間もなく、弱毒性で重症者も多くないと分かったが、すでに計画は動き出し、軌道修正は困難だった。

 大手電機の広報担当者は「自分の会社から感染者を出したらイメージダウンになるとの思いもあった」という。ただ、大企業のものものしい対応は国民の危機感を募らせた。厚生労働省幹部も「国から企業向けのメッセージが少なく、企業自身がさまざまな行動を取り始めたことで、社会の警戒心がより敏感になったかもしれない」と自省を込める。

 白元のマスクの売り上げは、感染がピークを越えた昨年末から急激に落ち込み、今年1月は昨年比35%となった。「よかったことは多くの人がマスク着用に抵抗がなくなって、将来の鳥インフル流行のいい備えになったこと。ただ正直、世間の感覚に振り回された感はある」。激動の1年を過ごした大久保は苦笑するばかりだ。(敬称略)

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2010年04月05日

<森林面積>消失率初めて減少 中国、インドで大規模植林(毎日新聞)

 00年代に世界で消失した森林面積は東京都の約24倍の年間520万ヘクタールだったことが、国連食糧農業機関(FAO)のまとめで分かった。90年代の年間830万ヘクタールに比べて大幅に減り、消失率が初めて減少に転じた。中国やインドで大規模な植林が実施され、新興国の環境意識が変化していることを示唆している。

 分析は「世界森林資源アセスメント2010」で報告された。

 それによると、世界の森林は全土地面積の約3割に相当する約40億ヘクタール。90年代には、農地への転換や火災などで毎年1600万ヘクタールのペースで減少していたが、00年代は年間約1300万ヘクタールに鈍化。さらに中国などで植林が進み、森林が年間700万ヘクタール以上増え、増加分を差し引いた00年代の純減少面積は年間520万ヘクタールだった。特に中国やインド、ベトナムでは植林計画が進み、この5年間で年間400万ヘクタールも拡大した。

 一方で、南米やアフリカでは過去最悪の消失率を記録している。FAOの担当者は「中国などの植林計画も20年までに終了する。地球温暖化防止の視点からも森林減少が加速しないよう、各国は森林の保全と管理を強化しなければならない」と警告する。【大場あい】

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2010年04月01日

【りこめんど】ローランド 田中英一社長(産経新聞)

 ■電子楽器で楽しい生活

 電子ピアノ、ドラムなど「電子楽器に親しむ土壌づくり」に力を入れ、「日常的に楽器演奏を楽しんでもらいたい」と訴える。

 ピアノがヨーロッパで300年を超える歴史を持つのに対して、日本のそれは100年余しかない。

 「ヨーロッパでは、レストランに行ってもビール、ソーセージ、そしてアコーディオンの演奏が自然と目に入ります。生活と文化の中に音楽がとけ込んでいます」と欧米での駐在経験から、その差を説明する。

 日本生産性本部がまとめた「レジャー白書2009」によると、国内の洋楽器演奏人口は、平成16年の790万人から20年には630万人に落ちている。そうした中、「子供のピアノ、オルガン演奏人口とは逆に40代以上の演奏人口は拡大している」と指摘する。

 「昔バンドをやっていた40〜50代の“オヤジ世代”に『もう一度演奏したい』というニーズが強くあります。このようなマーケットに応え、昨年11月に発売したオーディオ・プレーヤー『eBAND』(実勢価格4万円)も当初予想の2倍の売れ行きになっています」

 そして、「電子楽器はヘッドホンをすれば音が漏れないし、スペースをとらない。アコースティックピアノのように調律の必要もなく、日本の住宅事情にあっています。音質も、電子部品の低廉化で普及機も高級機に負けません」とメリットを強調する。

 プロユースのイメージがあるローランドだが、27日にはファミリー向けのキーボード「ルシーナ」(実勢価格7万5000円)を発売。「普及機でも音のクオリティーは高い。楽器演奏への敷居は下げても、質は下げません」という。

 昨年から各地の複合映画施設で、チャプリンの無声映画とオルガン演奏を組み合わせたライブイベントを開催するなどしている。

 「こうした活動からも“ベター・ライフ・ウィズミュージック”の理念を伝えていきたいですね」(谷内誠)

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